以前、日本とアメリカの金融リテラシーの調査結果の違いに（2019年のもの）に衝撃を受けた。
「金融知識に自身があるかどうかの問いに対してY E Sと答えた人の割合」が日本が12%に対し、アメリカが76%だったからだ。
2022年４月から指導要領の改訂があり、高校の家庭科の授業に「資産形成」の観点が盛り込まれることになった。投資信託やNISA、iDeCoについても触れるそうだ。
金融知識が[…]