以前、日本とアメリカの金融リテラシーの調査結果の違いに（2019年のもの）に衝撃を受けた。
「金融知識に自身があるかどうかの問いに対してY E Sと答えた人の割合」が日本が12%に対し、アメリカが76%だったからだ。
2022年４月から指導要領の改訂があり、高校の家庭科の授業に「資産形成」の観点が盛り込まれることになった。投資信託やNISA、iDeCoについても触れるそうだ。
金融知識が浅かった私は、会社員から個人事業主になったとき、給与収入と事業収入の額面と手取りの違いに驚いたが、そのおかげで知識を得ようとすることができたと思う。
そして、全国個人事業主協会に加入することができて感謝している。

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安田 那実

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• 金融リテラシー - 2024年5月31日